再エネと究極の省エネで大型発電所の必要がなくなる。エネルギーの地産地消と地域間でのエネルギーとCO2取引きが一般的となり、自然災害や安全保障リスクに対する社会のレジリエンスが向上する。
［ シナリオに基づく社会の変化 ］
- 環境問題は一人一人の行動の積み重ねが重要との認識から、個人の環境意識を高めるため、ブロックチェーン技術を活用した個人の排出量の見える化が進み、これを管理する時代が到来する。
- このような中、排出量の目標値を上回った人には税金などのペナルティが加算されるようになり、個人レベルで再生可能エネルギーを活用した省エネ・発電が活発化し、余剰電力の売買で生計を立てる「プロの省エネ家」が誕生する。
- 結果として、再エネ、蓄電技術、更なる高効率発電、超省電力消費技術の躍進により、大型発電所の必要がなくなる。
- 発電所を地域ごとに分散化させることで地域単位での電力販売が活性化し、大規模自然災害などの緊急時においても地域間の連携により被害を最小限にできる。
